沿革
昭和37年 3月 | 東亜非破壊検査株式会社設立 資本金2,000千円 |
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昭和37年 5月 | 下関出張所 開設 |
昭和38年 9月 | 宇部営業所 開設 |
昭和39年 4月 | 徳山出張所(現 新南陽出張所)開設 |
昭和39年11月 | 大阪出張所(現 営業所)開設 |
昭和43年 1月 | 資本金 4,000千円に増資 |
昭和43年 7月 | 高松出張所 開設 |
昭和44年 5月 | 高田事業所(現 八幡出張所)開設 |
昭和44年 9月 | 八幡営業所(現 北九州営業所)開設 |
昭和45年 3月 | 資本金 5,100千円に増資 |
昭和45年 8月 | 曽根試験所(現 技術開発センター)開設 |
昭和46年 1月 | 長崎出張所(現 営業所)開設 |
昭和49年 1月 | 東播出張所(現 加古川営業所)開設 |
昭和50年 2月 | 若松出張所 開設 |
昭和50年 3月 | 株式会社西日本銀行殿より資本参加 資本金20,400千円に増資 |
昭和50年12月 | 知多出張所(現 名古屋営業所)開設 |
昭和51年 6月 | 福岡通産局より液化石油ガス貯槽の開放精密検査実施者の認定 |
昭和52年 4月 | 知多出張所 出光興産株式会社殿 愛知製油所構内に移転 構外及び常駐業務開始(現 出光知多出張所)開設 |
昭和57年 2月 | 日鉱事業所(現 JXTG知多出張所)開設 |
昭和58年 5月 | 千葉出張所(現 営業所)開設 |
昭和60年 7月 | 関西国際空港 株式会社殿 設立に伴い資本参加 |
平成元年 4月 | 株式会社トーテック 設立 |
平成 2年 3月 | 株式会社北九州テクノセンター殿 設立に伴い、資本参加 |
平成 3年12月 | 水島事業所(現 倉敷営業所)開設 |
平成 4年 4月 | 株式会社アイ・ディー・シー殿(本社:岡山県倉敷市)と 設備診断に関する業務提携(FREND検査)を結ぶ |
平成 5年 2月 | 大宇造船株式会社(韓国)との合弁会社として、 大東技術株式会社を設立 |
平成 5年 3月 | メンテナンス技術室 開設(のちのメンテナンス部) |
平成 9年12月 | JIS Z 9902(ISO9002)取得 |
平成10年11月 | 大分出張所 開設 |
平成11年 7月 | 営業第二部 開設 |
平成12年10月 | CEGELEC殿(仏)と業務提携 |
平成13年 6月 | GUL殿(英)と業務提携 |
平成13年 9月 | PNDT殿(豪)との技術及び業務提携MOU締結 |
平成14年 5月 | 大東技術株式会社を発展的に解散 |
平成14年 6月 | 品質保証部 開設 |
平成15年 5月 | SHINHANSIT(韓国)との業務提携 |
平成15年11月 | JIS Q 9001:2000(ISO9001:2000)登録改定 |
平成17年 1月 | 合弁企業 KKサービス株式会社 設立 (韓国 慶尚南道馬山市) |
平成19年 8月 | 技術研修センター 開設(福岡県北九州市) |
平成21年 7月 | 情報システム推進室 開設 |
平成21年11月 | JIS Q 9001:2008(ISO9001:2008)登録改定 |
平成22年 5月 | 株式会社辰起非破壊検査工業殿と業務提携 |
平成22年 8月 | 株式会社高田工業所殿と協業協定締結 |
平成22年10月 | 株式会社辰起非破壊検査工業殿の株式取得(70%) により、経営参加 |
平成23年 4月 | 周南営業所 開設 |
平成24年 4月 | 技術開発センター開設、技術開発部/海外営業部/ 人財開発部開設 |
平成25年10月 | 岩国大竹グループ(現 大竹出張所)開設 |
平成26年 7月 | 三井市原グループ(現 三井市原出張所) /出光千葉グループ(現 出光市原出張所) 開設 |
平成28年 7月 | 経営企画部 開設 |
平成29年11月 | JIS Q 9001:2015(ISO9001:2015)登録改定 |
令和元年 7月 | 国際サービス部/報告書改善チーム 開設 |
令和2年 7月 | プロジェクト統括部/財務部 開設 |
令和2年12月 | 名古屋営業所 苫小牧出張所 開設 |