沿革
| 昭和37年 3月 | 東亜非破壊検査株式会社設立 資本金2,000千円 |
|---|---|
| 昭和37年 5月 | 下関出張所 開設 |
| 昭和38年 9月 | 宇部営業所 開設 |
| 昭和39年 4月 | 徳山出張所（現 新南陽出張所）開設 |
| 昭和39年11月 | 大阪出張所（現 営業所）開設 |
| 昭和43年 1月 | 資本金 4,000千円に増資 |
| 昭和43年 7月 | 高松出張所 開設 |
| 昭和44年 5月 | 高田事業所（現 八幡出張所）開設 |
| 昭和44年 9月 | 八幡営業所（現 北九州営業所）開設 |
| 昭和45年 3月 | 資本金 5,100千円に増資 |
| 昭和45年 8月 | 曽根試験所（現 技術開発センター）開設 |
| 昭和46年 1月 | 長崎出張所（現 営業所）開設 |
| 昭和49年 1月 | 東播出張所（現 加古川営業所）開設 |
| 昭和50年 2月 | 若松出張所 開設 |
| 昭和50年 3月 | 株式会社西日本銀行殿より資本参加 資本金20,400千円に増資 |
| 昭和50年12月 | 知多出張所（現 名古屋営業所）開設 |
| 昭和51年 6月 | 福岡通産局より液化石油ガス貯槽の開放精密検査実施者の認定 |
| 昭和52年 4月 | 知多出張所 出光興産株式会社殿 愛知製油所構内に移転 構外及び常駐業務開始（現 出光知多出張所）開設 |
| 昭和57年 2月 | 日鉱事業所（現 ＪＸＴＧ知多出張所）開設 |
| 昭和58年 5月 | 千葉出張所（現 営業所）開設 |
| 昭和60年 7月 | 関西国際空港 株式会社殿 設立に伴い資本参加 |
| 平成元年 ４月 | 株式会社トーテック 設立 |
| 平成 2年 3月 | 株式会社北九州テクノセンター殿 設立に伴い、資本参加 |
| 平成 3年12月 | 水島事業所（現 倉敷営業所）開設 |
| 平成 4年 4月 | 株式会社アイ・ディー・シー殿（本社：岡山県倉敷市）と 設備診断に関する業務提携(ＦＲＥＮＤ検査)を結ぶ |
| 平成 5年 2月 | 大宇造船株式会社（韓国）との合弁会社として、 大東技術株式会社を設立 |
| 平成 5年 3月 | メンテナンス技術室 開設（のちのメンテナンス部） |
| 平成 9年12月 | JIS Z 9902(ISO9002)取得 |
| 平成10年11月 | 大分出張所（現 大分出張所）開設 |
| 平成11年 7月 | 営業第二部 開設 |
| 平成12年10月 | ＣＥＧＥＬＥＣ殿（仏）と業務提携 |
| 平成13年 6月 | ＧＵＬ殿（英）と業務提携 |
| 平成13年 9月 | ＰＮＤＴ殿（豪）との技術及び業務提携ＭＯＵ締結 |
| 平成14年 5月 | 大東技術株式会社を発展的に解散 |
| 平成14年 6月 | 品質保証部 開設 |
| 平成15年 5月 | ＳＨＩＮＨＡＮＳＩＴ（韓国）との業務提携 |
| 平成15年11月 | JIS Q 9001：2000（ISO9001：2000）登録改定 |
| 平成17年 1月 | 合弁企業 KKサービス株式会社 設立 （韓国 慶尚南道馬山市） |
| 平成19年 8月 | 技術研修センター 開設（福岡県北九州市） |
| 平成21年 7月 | 情報システム推進室 開設 |
| 平成22年 5月 | 株式会社辰起非破壊検査工業殿と業務提携 |
| 平成22年 8月 | 株式会社高田工業所殿と協業協定締結 |
| 平成22年10月 | 株式会社辰起非破壊検査工業殿の株式取得(70％) により、経営参加 |
| 平成23年 4月 | 周南営業所 開設 |
| 平成24年 4月 | 技術開発センター開設、技術開発部開設、海外営業部開設、 人財開発部開設 |
| 平成25年10月 | 岩国大竹グループ（現 大竹出張所）開設 |
| 平成28年 7月 | 経営企画部 開設 |
